Gmailを新規作成するには、Googleのログインページで「アカウントを作成」を選び、画面の案内に従って氏名や生年月日などを入力し、Gmailアドレスを選択します。作成後は、そのGmailアドレスとパスワードでGmailにログインできます。パソコンでもスマートフォンでも、基本的な流れは同じです。
作成画面には、既存のメールアドレスを使ってGoogleアカウントだけを作成する選択肢もあります。この場合、新しいGmailアドレスは作成されません。「@gmail.com」のアドレスを取得したい場合は、作成手続き中にGmailアドレスを選択するか、新しく作成してください。
GmailはGoogleが提供するメールサービスです。日程調整、顧客対応、社内外との連絡に使えるほか、Googleドライブ、Googleカレンダー、Google Meet、YouTubeなどを利用するGoogleアカウントの中心にもなります。
この記事では、次の内容を順番に解説します。
本記事の画面例は、記事作成時(2024年5月)に取得したものです。PC、Android、iPhoneのどれを使うかや時期によって、表示内容や項目の順序が異なる場合があります。
営業、コンサルタント、カスタマーサポート、個人事業主など、日々多くのメールを扱う方にとって、Gmailはメールの整理と業務効率化に役立つツールです。作成時に復旧手段や認証をきちんと設定し、業務で使う場合は送受信の経路や共有方法も決めておくと、将来のトラブルを減らせます。
Gmailの基本を押さえ、安全にセットアップを進めましょう。
Gmailを利用するには、Googleアカウントを作成します。氏名、生年月日、メールアドレス、パスワード、復旧用情報は、アカウントを安全に使い続けるための重要な項目です。

パソコンでは、GoogleのWebサイトを開き、画面右上の「ログイン」から「アカウントを作成」を選択します。用途に応じて、個人用、子ども用、ビジネス用などを選びます。
スマートフォンでGmailアプリを使っている場合は、アプリ右上のプロフィール画像から「別のアカウントを追加」→「Google」を選び、ログイン画面の「アカウントを作成」から同じように手続きを進められます。
個人でGmailを使う場合は個人用を選択します。会社やチームで独自ドメインのメールを運用したい場合は、管理機能を備えたGoogle Workspaceを検討してください。個人所有のGmailを複数人で共有するのではなく、担当者ごとのアカウント、グループアドレス、委任機能などで管理することが重要です。
業務で使う場合は、作成前に3点を決めておきましょう。アカウントを誰が管理するか、退職・異動時にどう引き継ぐか、復旧できなくなったときにどう対応するかです。全社に展開するなら、問い合わせ窓口とFAQ、業務フローに沿った研修、効果の測り方もあわせて用意すると定着しやすくなります。

画面の案内に従って氏名を入力します。仕事でも使う予定がある場合は、取引先や顧客に表示されても違和感のない名前にしておくと安心です。
続いて、生年月日などの情報を入力します。Googleアカウントには年齢に関する利用条件があるため、正しい情報を登録してください。プロフィール情報には後から見直せる項目もありますが、本人確認やアカウント復旧に影響する場合があります。

希望するGmailアドレスを選びます。基本の形式は「ユーザー名@gmail.com」です。すでに使われているアドレスは登録できません。氏名、会社名、用途、必要に応じて数字を組み合わせ、覚えやすく長く使えるものを考えましょう。
個人で使う場合でも、就職活動、取引先との連絡、各種サービスへの登録に使う可能性があります。一時的な趣味や内輪のニックネームに寄せすぎたアドレスは、後から使いにくくなることがあります。
対象となる個人アカウントでは、後からGmailアドレスを変更できる場合もあります。ただし、利用できるアカウントや回数には制限があり、旧アドレスも残ります(詳しくは後述の「メールアドレスの変更と制限事項」を参照)。最初から、仕事にも私用にも使い続けやすい名前を選ぶことが大切です。

次に、ログイン用のパスワードを設定します。第三者に推測されにくい十分な長さの文字列を使い、他のサービスで使っているパスワードは使い回さないでください。
英大文字・英小文字・数字・記号を組み合わせること自体を目的にするより、サービスごとに長く固有のパスワードを設定することが重要です。管理が難しい場合は、信頼できるパスワードマネージャーの利用を検討しましょう。

電話番号の入力を求められる場合があります。任意と表示されることもありますが、不正利用を防ぐため、作成時に確認を求められることがあります。電話番号は本人確認、アカウント復旧、2段階認証に役立つため、利用中の番号を登録しておくことをおすすめします。
Googleアカウントには、Gmail、Googleドライブ、Googleフォトで共有する最大15GBのストレージが含まれます。電話番号を登録してもストレージ容量は増えません。電話番号は本人確認や復旧、2段階認証などに使われます。
再設定用メールアドレスには、普段から確認している別のメールアドレスを設定しましょう。パスワードを忘れたときや不審なログインが検出されたときに、アカウントを取り戻すための大切な連絡先になります。
Googleのプライバシーポリシーと利用規約を確認し、内容に同意するとアカウントの作成が完了します。広告のパーソナライズ、データの利用、セキュリティに関する設定は、作成後にGoogleアカウントの管理画面から確認・変更できます。
作成後は、Gmailだけでなく、Googleカレンダー、Googleドライブ、Google Meet、Googleフォトなども利用できます。アカウントを作ったら、次の項目を早めに確認しましょう。
業務で使う場合は、個人の無料Gmailを作る前に、会社がGoogle Workspaceのアカウントを用意しているかどうかを確認してください。Google Workspaceを導入した企業では、GmailとGoogleドライブを横断して業務情報を探す使い方が国内事例として紹介されています(2026年10月公開)。ただし、こうした使い方は組織が契約・管理するWorkspace環境での例です。無料のGmailを作成すれば同じ機能が使えるわけではありません。
Gmailは無料で作成できますが、アドレスの選び方、復旧情報、認証方法によって、その後の使いやすさと安全性が大きく変わります。
対象となる個人アカウントでは、「@gmail.com」のGoogleアカウントメールアドレスを、別の「@gmail.com」アドレスへ変更できる場合があります。すべてのアカウントで使える機能ではありません。Googleアカウントの「個人情報」にメールアドレスの変更項目が表示されない場合、そのアカウントでは変更できません。新しいアドレスを設定しても、メール、Googleドライブ、カレンダーなどのアカウント内データは維持されます。
新しい「@gmail.com」アドレスを作成できるのは12カ月に1回、合計3回までです。元のアドレスに戻すことはできますが、新しく作成したアドレスは削除できません。変更前の旧アドレスも、予備のメールアドレスとして残ります。旧アドレス宛てのメールは引き続き受信でき、新旧どちらのアドレスでもGoogleサービスにログインできます。旧アドレスを完全に消すための機能ではない点を理解しておきましょう。なお、ここで説明している旧アドレスは、後述するプラスエイリアスや、「他のメールアドレスで送信」に追加した送信元アドレスとは別のものです。
アドレスを変更すると、通知設定がリセットされたり、オフラインで保存した下書きや添付ファイルが失われたりする場合があります。添付ファイルへの保存済みリンク、Google Payの支払い方法、Calendarの同期、Chrome Remote Desktop、「Googleでログイン」を使う外部サービスなども、再設定や再連携が必要になることがあります。
変更前には、送信前の下書きを空にし、必要なメールやファイルをバックアップしましょう。現在の設定画面も記録しておきます。そのうえで、次の場所に登録したメールアドレスを確認すると安心です。
Google Workspaceのメールアドレス変更は、個人向けGmailとは別で、組織の管理者による運用やポリシーの対象です。独自ドメインを業務で使う場合は、管理者に手順と影響範囲を確認してください。
日本では、原則として13歳以上のユーザーが自分でGoogleアカウントを管理できます。年齢要件は国や地域によって異なるため、海外で利用する場合は対象地域の条件も確認してください。
13歳未満の子どもが利用する場合は、保護者による作成・管理が必要です。Google ファミリーリンクを使うと、保護者が子どものアカウントを作成し、利用時間、アプリ、コンテンツなどを管理できます。年齢を偽って作成すると、後から利用制限や確認手続きが発生する可能性があります。正しい年齢情報を登録しましょう。
短い文字列、氏名や誕生日、単純な数字の並び、他のサービスと同じパスワードは避けましょう。十分に長く、推測されにくく、使い回しのないパスワードを設定することが基本です。
Gmailを作成した直後は、そのアドレスでSNSや業務用SaaSに登録する機会が増えます。Gmailと同じパスワードを登録先で使い回さないようにしてください。情報処理推進機構(IPA)も2026年10月に、オンラインサービスでの情報漏えいを踏まえて注意を呼びかけています。主な内容は、パスワードを使い回しているサービスでのパスワード変更、多要素認証やパスキーの利用、偽メールのリンクを使わず正規サイトから確認することです。登録先から漏えいの通知を受け取った場合も、メール内のリンクではなく、ブックマークや公式アプリから登録先を直接開いて確認しましょう。
理由のない頻繁なパスワード変更は、必ずしも推奨されません。無理に変更を繰り返すと、簡単なパスワードや使い回しを招くことがあるためです。漏えいの疑い、不審なログイン、端末の紛失などがあった場合は速やかに変更し、通常時は安全なパスワードと多要素認証を維持してください。
Googleは、2年以上使用されていない個人のGoogleアカウントを削除対象とするポリシーを設けています。対象のアカウントには事前に通知が送られます。
削除されると、Gmail、Googleドライブ、Googleフォトなどのデータにアクセスできなくなる可能性があります。サブアカウントを残しておきたい場合は、年1回程度はメールの閲覧・送信やGoogleドライブの利用などを行うとよいでしょう。この削除ポリシーの対象は個人のGoogleアカウントで、職場や学校などの組織が発行したアカウントには適用されません。
重要なデータはGoogle Takeoutでバックアップしておきましょう。必要に応じて非アクティブアカウント管理を設定し、万一の際のデータの引き継ぎ先を決めておくと安心です。
Gmailを安全かつ効率的に使うには、アカウント作成後の設定も重要です。ログイン方法、セキュリティ、メールアドレスの運用、受信トレイの整理を定期的に見直しましょう。
パソコンでは、ブラウザでGmailを開き、作成したGmailアドレス(または登録した電話番号)とパスワードを入力してログインします。2段階認証やパスキーを設定している場合は、続けて画面の案内に従って確認します。
ログイン後に右上のプロフィール画像を選ぶと、ログイン中のアカウントの一覧が表示されます。ここからアカウントを切り替えたり、「別のアカウントを追加」から2つ目のアカウントでログインしたりできます。仕事用と私用のように複数のアカウントを使い分ける場合も、この画面で切り替えれば、それぞれの受信トレイを確認できます。
追加後は、プロフィール画像をタップするたびにアカウントを切り替えられます。表示名や項目の位置は、AndroidかiPhoneか、アプリのバージョンによって異なる場合があります。
「Gmailアカウントを追加する」という操作には、次の2種類があります。目的に合わせて選びましょう。
新しいGoogleアカウントの作成が向いているのは、仕事と私用で受信トレイ、連絡先、ドライブ、認証を完全に分けたい場合です。たとえば、副業や個人事業用の窓口を私用と分けたい場合や、家族と共有している端末でも自分用のアカウントを持ちたい場合が当てはまります。
一方、SNSやWeb会員の登録先ごとにアドレスを使い分けたいだけなら、後述のプラスエイリアスで十分なことがあります。アカウントが増えるほど、パスワード、復旧情報、2年間の利用条件の管理も増える点を考えて選びましょう。会社の業務で使う場合は、個人でアカウントを増やす前に、会社が用意しているGoogle Workspaceアカウントの有無を確認してください。

Gmailにログイン後、右上のプロフィール画像から「Googleアカウントを管理」を選び、「セキュリティ」を開きます。ここでは、パスワード、2段階認証プロセス、ログイン中の端末、最近のセキュリティアクティビティ、再設定用情報を確認できます。
特に2段階認証は、不正ログイン対策として有効です。パスワードが漏えいしても追加の確認が求められるため、アカウントを乗っ取られるリスクを下げられます。
Googleアカウントはパスキーにも対応しています。パスキーは、スマートフォンやパソコンの指紋認証、顔認証、画面ロックを使う認証方法です。偽サイトに認証情報を入力させるフィッシングに強い点が特徴です。
ただし、パスキーだけに復旧を頼らないようにしてください。パスキーを保存した端末を失うと、その端末ではログインできなくなります。複数の信頼できる端末にパスキーを設定し、復旧用の電話番号や再設定用メールアドレスも常に最新にしておきましょう。Googleは2026年10月、パスキーを保存した端末を失った場合などに備える追加のログイン手段として、セルフィー動画による確認を紹介しています。この機能は任意で追加する方式で、提供範囲も拡大中です。2026年10月時点で、日本のすべてのアカウントで設定できるとは限りません。セキュリティ画面に表示される選択肢を確認してください。
代表アドレスや役員のメールを複数人で扱う場合は、パスワードを共有せず、Gmailの委任機能を使います。委任された受信トレイは、Android・iOS版のGmailアプリでも順次使えるようになっています。ただし、アカウントや組織への展開状況によっては表示されない場合があります。委任先では、Gemini in Gmail、スマート作成、スマート返信、Googleドライブからの添付など、一部の機能を利用できません。導入時は少人数で試し、社外の相手に表示される送信者情報や通知の動作を確認しましょう。
不審な予定の招待が繰り返し届く場合は、Gmailでメールを削除するだけでなく、Google Calendarで送信者をブロックできます。Googleアカウントを持つ送信者をCalendarでブロックすると、以後の招待は届かなくなります。すでに届いている招待はカレンダーに残るため、不要なものは手動で削除してください。Googleアカウントを持たない送信者の場合は、Gmail側でメールアドレスをブロックしてください。重要な取引先を誤ってブロックしないよう、操作前に送信元のアドレスやドメインを確認することが大切です。
Gmailでは、送信元アドレスの追加、プラスエイリアス、フィルタ、ラベルを使ってメールを整理できます。「設定」から「アカウントとインポート」を開くと、送信元として使うメールアドレスの設定を確認できます。
Gmailアドレスを増やす方法はGmailアドレスを追加する2つの方法、別名で受け取る方法はGmailエイリアスの使い方で詳しく解説しています。
Google以外のメールアドレスを「他のメールアドレスで送信」に追加している場合は注意が必要です。Yahoo!メール、Outlook.com、プロバイダーメール、独自ドメインメールなどのサードパーティアドレスを差出人にして送信する機能は、2027年1月に終了予定です。終了対象はWeb版Gmailだけでなく、Gmailモバイルアプリも含みます。終了日より前の2026年第3〜第4四半期から、新しい外部アカウントや送信元の追加が制限される場合もあります。現在利用中であっても、終了直前まで待たずに代替手段を設定し、送受信のテストを済ませましょう。詳しい移行方法は後述の「外部メール連携の終了時期と移行方法」で説明します。
独自ドメインやプロバイダーのメールを個人のGmailに集約している事業者は、受信だけでなく送信の経路も確認してください。外部メールサービスからGmailへの自動転送だけを残すと、受信はできても、これまでの独自ドメインアドレスを差出人にして返信できなくなる可能性があります。問い合わせフォーム、自動返信、CRM、MA、会計SaaSのFromとReply-To、独自ドメイン側の転送設定、SPF・DKIM・DMARCも見直しましょう。そのうえで、返信、全員に返信、BCC、添付、カレンダー招待、送信済みメールの保存先を、PCとスマートフォンの両方でテストしてください。
「他のメールアドレスで送信」を設定するときの「エイリアスとして扱います」は、本人が所有する別表記のアドレスには適しています。一方、部署や問い合わせ窓口、Googleグループなど、独立した送信者として扱いたいアドレスでは、返信の動作に影響する場合があります。特にGoogleグループを送信元に使う場合は、設定後に「返信」と「全員に返信」の宛先をテストしてください。
「SNS専用のGmailがほしい」「登録先ごとにアドレスを分けたい」という場合、方法は主に2つあります。
Gmailでは、ユーザー名の後ろに「+」と任意の文字列を付けるプラスエイリアスを使えます。たとえば「sample@gmail.com」の場合、「sample+news@gmail.com」や「sample+work@gmail.com」宛てのメールも同じ受信トレイに届きます。事前の設定は不要です。
SNSやWeb会員に登録するときは、登録先ごとに「sample+service@gmail.com」のように異なる文字列を付けて入力します。届いたメールを整理するには、次の手順でフィルタを作成します。
こうしておけば、ニュースレター、問い合わせ、プロジェクト別のメールを自動で分類できます。また、想定外の相手から特定の「+文字列」宛てのメールが届いた場合は、どの登録先からアドレスが使われたかを推測する手がかりになります。
プラスエイリアス宛てのメールは、元のアカウントの受信トレイに届きます。別のアカウントや独立した受信トレイが作られるわけではありません。プラスエイリアスとして使っている文字列を「削除」して受信を止める機能もありません。不要になった場合は、登録先で登録メールアドレスを変更するか退会し、そのアドレス宛てのメールはフィルタでアーカイブ・削除するなどの方法を検討してください。
送信についても注意が必要です。プラス付きのアドレスで登録しただけでは、送信元が自動的にそのアドレスへ切り替わるわけではありません。プラス付きのアドレスを差出人として送る必要がある場合は、Google公式ヘルプの手順に従って、「設定」の「アカウントとインポート」にある「他のメールアドレスで送信」に追加し、確認を済ませてから使います。Gmailアドレスどうしの「他のメールアドレスで送信」は、2027年1月の外部アドレス向け機能終了の対象ではありません。
2027年1月に、Web版Gmailの「他のアカウントのメールを確認」による外部アカウントのPOP取り込みとGmailifyが終了します。あわせて、サードパーティアドレスを使う「他のメールアドレスで送信(Send as)」が、Web版とGmailモバイルアプリの両方で終了します。すでにGmailへ取り込んだメールはGmail内に残りますが、外部アドレスでの受信と送信を従来どおり続けることはできません。Gmailアドレスどうしの「他のメールアドレスで送信」や、Google Workspaceの「他のメールアドレスで送信」は、この終了の対象ではありません。
まず、Gmailの「設定」から「アカウントとインポート」を確認し、利用中のアドレスを整理しましょう。終了対象の外部アドレスについては、2027年1月以降の送信方法を決めます。選択肢には、メール提供元の公式Webメール、IMAP・SMTP対応のデスクトップメールソフト、Google Workspaceへの移行などがあります。
Gmailモバイルアプリに外部アカウントを別アカウントとして追加し、IMAP経由で操作する機能は、Send asとは別の機能で、2027年1月以降も継続します。ただし、外部アカウントをアプリに追加できても、Gmailアカウントから外部アドレスを名乗って送信できるわけではありません。移行テストでは、PCとスマートフォンの両方で、相手に表示される差出人と返信先が意図どおりかを確認してください。
ほかにも、外部メールサービス側からGmailへ自動転送する方法や、Web版でメールと連絡先を一度だけインポートする方法があります。ただし、一度だけのインポートは継続的な同期ではありません。自動転送を選ぶ場合は、迷惑メール判定や転送の失敗を誰がどう確認するかを決め、返信時の送信元が意図したアドレスになるかを確認してください。認証情報やOAuthトークンを求める非公式の代替拡張機能は、安易に導入しないことも重要です。
組織単位でMicrosoft 365からGoogle Workspaceへ移行する場合は、メール本文だけでなく、振り分けルール、共有の問い合わせ窓口、閲覧・送信の権限も移行前後で照合しましょう。Googleは2026年10月、Outlookのルールや共有メールボックスなどを、Gmailのフィルタやグループなどに対応付ける移行機能を紹介しています。こうした組織の移行は管理者の作業です。本記事で解説している個人向けGmailの作成手順とは分けて計画してください。
Gmailを業務で使うなら、フィルタとラベルによる整理が有効です。送信者、件名、キーワード、宛先、添付ファイルの有無などを条件に、ラベルの付与、重要マーク、アーカイブといった処理を自動化できます。
たとえば、顧客名やプロジェクト名を含むメールにラベルを付ける、請求書を専用ラベルに集める、メールマガジンを受信トレイに表示せず後で読む、といった運用ができます。日程調整、資料送付、問い合わせへの返信など、繰り返し使う文面はテンプレートに登録すると、作成時間を短縮できます。
業務で使う場合(AI・自動化機能):Google Workspaceの対象プランでは、AIを使ったGmailの機能が順次展開されています。どの機能も、利用できるかどうかは契約プラン、言語、地域、管理者設定によって異なります。初めてGmailを作る個人アカウントで、すぐに使えるとは限りません。
契約条件、金額、納期、顧客情報などは、AIの回答だけで判断せず、必ず元のメールを確認してください。作成物の保存先と共有権限を確認し、社外に送るメールでは宛先、敬称、価格、納期、添付ファイルを人が確認する運用にしましょう。法人アカウントでは、管理者が外部SaaSとの接続範囲を制御することも重要です。
Workspace Studioなどの自動化機能では、既存スレッドの履歴を残したまま返信するフローを作成できる場合があります。定型的な受付確認、社内申請の不足情報の確認、サポート案件の一次返信、特定ラベルを付けた後の担当者への通知には向いています。一方、返金、契約、障害報告など個別の判断が必要な連絡や、AIが生成した文章を確認せずに社外へ送るフローには向きません。CRMとGmailの両方で自動返信を設定し、二重送信にならないよう注意してください。
自分のアドレスがToにもCCにも入っていないスレッドで「全員に返信」しようとすると、Gmailで警告が表示されます。返信すると、自分がそのメールを受け取っていたことが他の宛先に伝わる可能性があるためです。BCCだけでなく、自動転送や委任されたメールも対象になる場合があります。警告の後も送信は続けられるため、送信前に返信先を必ず確認してください。顧客対応などで内部共有が必要な場合は、Google Chatやヘルプデスクの内部メモなどで相談を分ける運用も有効です。
「Help me write」など、Geminiを使ったメールの作成・推敲機能は、対象アカウント、契約プラン、言語、地域、組織の管理者設定によって利用できるかどうかが異なります。利用できる環境では、目的と制約を具体的に指示すると実務で使いやすくなります。たとえば、「結論を先に移動」「顧客向けに丁寧だが簡潔な表現へ変更」「固有名詞と金額は変更せず、200字以内に短縮する」のように指示します。
AIによる下書きはそのまま送信せず、宛先、固有名詞、金額、日付、契約条件、添付ファイルを人が確認してください。機密情報や顧客データを含むメールでAI機能を使う場合は、組織のセキュリティポリシーとデータの取り扱いルールに従う必要があります。前述のGmail Liveのように、音声で受信トレイを検索する機能も海外で展開されていますが、利用できる地域・言語・契約には制約があります。オフィスや公共の場所で顧客名や契約内容を音声入力すると、周囲に情報が漏れるおそれがあります。利用場所のルールも決めておきましょう。
「追加したアカウントを消したい」という場合、操作は次の3種類に分かれ、結果も異なります。まず、どれに当てはまるかを選んでください。
共用のパソコンや手放す予定の端末から自分のアカウントを外したいときは、端末・アプリからの削除で十分です。使わなくなったサブのGmailアドレスを整理したいときは、Gmailだけの削除が候補になります。Googleのサービスをまったく使わなくなる場合に限り、Googleアカウント全体の削除を検討しましょう。
スマートフォンのGmailアプリでは、プロフィール画像から「このデバイスのアカウントを管理」を開き、対象のアカウントを端末から削除します。パソコンのブラウザでは、右上のプロフィール画像からログアウトし、必要に応じてアカウントの一覧から削除します。表示名や手順は、OS、端末、アプリのバージョンによって異なる場合があります。
削除する前に、必要なメールやファイルをバックアップしてください。Googleアカウントの管理ページで「データとプライバシー」を選びます。Gmailのみを削除する場合は「Googleサービスの削除」に進み、Gmailを選んで手続きを進めます。Googleアカウント全体を削除する場合は、同じ「データとプライバシー」の「その他のオプション」から「Googleアカウントの削除」に進みます。
Gmailだけを削除する場合でも、そのアドレスで登録している外部サービスのログイン、請求の連絡、取引先とのやり取りに影響する可能性があります。登録先メールアドレスの変更、重要なメールの保存、GoogleドライブやGoogleフォトのデータの確認を済ませてから削除してください。
Gmailは、Googleのログインページで「アカウントを作成」を選び、必要な情報を入力してGmailアドレスを選択すれば作成できます。作成後は、パソコンではプロフィール画像から、スマートフォンではGmailアプリの「別のアカウントを追加」から、ログインやアカウントの切り替えができます。
安全に長く使うには、メールアドレスを慎重に選ぶことが大切です。あわせて、電話番号と再設定用メールアドレスを登録し、使い回さない強固なパスワード、2段階認証、可能であればパスキーを設定しましょう。パスキーだけに復旧を頼らず、復旧手段は複数用意しておくことが大切です。対象となる個人アカウントではGmailアドレスを変更できる場合がありますが、新しいアドレスの作成は12カ月に1回、合計3回までで、旧アドレスは予備のメールアドレスとして残ります。
SNS登録用などにアドレスを分けたいだけならプラスエイリアス、受信トレイや認証まで分けたい場合は新しいGoogleアカウント、というように目的で使い分けましょう。外部メールを個人のGmailに集約している場合は、2027年1月にPOP取り込み、Gmailify、Google以外のアドレスでの送信(Web版・モバイルアプリとも)が終了することを踏まえ、早めに移行テストを進めることが大切です。個人のGoogleアカウントは、2年以上使わないと削除の対象になる可能性がある点にも注意してください。
まずはアカウントを作成したら、Googleアカウントの「セキュリティ」画面で、復旧用の電話番号と再設定用メールアドレスが正しく登録されているかを確認しましょう。そのうえで、フィルタ、ラベル、テンプレート、プラスエイリアスを使い、Gmailを業務とコミュニケーションに活用してください。
ほかの記事を探す場合は、サイトのトップページや記事一覧を参照してください。
セールスや採用などのミーティングに関する業務を効率化し生産性を高める日程調整ツール。どの日程調整ツールが良いか選択にお困りの方は、まず無料で使い始めることができサービス連携や、必要に応じたデザインや通知のカスタマイズなどの機能が十分に備わっている日程調整ツールの導入がおすすめです。


