Outlookの差出人名が違う？正しい表示名に変更してビジネスメールの印象をUPする方法

営業、カスタマーサポート、コンサルタントなど、メールを多用するビジネスパーソンにとって、受信トレイに表示される差出人名は第一印象を左右する重要な情報です。相手が「誰から」「どの会社・サービスから」届いたメールかをすぐ判断できる表示に整えることは、メールの見落とし防止や問い合わせ対応の円滑化につながります。

ただし、表示名が正しく見えることは安全性の証明ではありません。フィッシング対策協議会が2026年8月17日に公開した月次報告によると、同年7月のフィッシング報告件数は66,119件、フィッシングサイトURL数は43,267件でした。報告件数は前月より減少した一方、URL数は増加しており、実在サービスのメールアドレスやドメインを差出人に使ったなりすましも確認されています。なお、報告件数は被害件数そのものではありませんが、差出人名や見慣れたドメインだけで正規メールと判断しないことが重要です。

送信側は、差出人名だけでなく、送信元アドレス、認証済みドメイン、SPF・DKIM・DMARCなどの送信ドメイン認証を含めて整備する必要があります。本記事では、Outlookで差出人表示を変更する方法、表示名が反映されない場合の確認点、ビジネスメールで信頼されやすい差出人名の考え方を解説します。操作方法はクラシック版Outlookと新しいOutlook for Windowsで異なるため、利用中の環境とアカウントの種類を確認してから設定してください。

Outlookで差出人表示を変更する理由

ビジネスメールでは、本文や件名だけでなく、受信トレイに表示される差出人名も重要です。スマートフォンを含む多くのメールアプリでは、受信者は差出人名と件名を手掛かりに、メールを開くか、後で確認するかを判断します。

たとえば、会社名だけの表示よりも「会社名＋担当者名」や「サービス名＋担当者名」としたほうが、受信者は連絡の目的と送信者を把握しやすくなります。一方で、表示名を整えることは、なりすましを防ぐ対策そのものではありません。

実在サービスのアドレスやドメインを悪用したなりすまし、正規サービスや短縮URLを経由した誘導、乗っ取られた正規メールアカウントを使う手口も確認されています。見た目上、表示名・アドレス・ドメインが正しく見えても、アカウント自体が不正利用されている可能性があります。

そのため、ビジネスメールでは「会社名＋氏名」「サービス名＋担当者名」など、相手が送信者を認識しやすい差出人名を設定するとともに、自社ドメインではSPF、DKIM、DMARCを適切に設定しましょう。受信者側でも、表示名だけでなく、実際のFrom、Return-Path、DKIM署名ドメイン、DMARCの認証結果、警告表示、依頼内容やリンク先を確認することが大切です。

基本的な差出人表示の変更方法

差出人名の変更方法は、Outlookの種類とメールアカウントの方式によって異なります。まず、自分のアカウントの表示名をどこで管理しているかを確認しましょう。

組織アカウントは管理者への依頼が基本です
会社で利用しているMicrosoft ExchangeアカウントやMicrosoft 365の組織アカウントでは、差出人名はサーバー側のディレクトリ情報に基づいて管理されます。この場合、Outlookアプリから個人で受信者向けの表示名を変更することはできません。部署異動、改姓、役職変更、社名変更があった場合は、社内のIT管理者に更新を依頼してください。

新しいOutlook for Windowsでは直接編集できません
Microsoftの現行サポート情報では、新しいOutlook for Windowsに、受信者に表示される差出人名をアプリ内で直接編集する機能はありません。Gmailなどの外部アカウントでは、まず接続元メールサービスの送信者名設定を確認します。ただし、その表示名が新しいOutlookからの送信に利用されるかは、アカウント方式やプロバイダー側の実装によって異なります。

変更後は外部アドレスへテスト送信し、実際の受信表示を確認してください。同期完了を待ったうえでOutlookの再起動や再サインインを試すことは有効ですが、Outlook上のアカウントのニックネームやラベルは自分用の表示であり、受信者に見える差出人名とは別です。アカウントの再追加は、同期データ、ローカル設定、署名、送信済みアイテムなどに影響する場合があるため、通常の対処ではなく最終手段として扱いましょう。

以下では、クラシック版Outlookで、IMAPまたはPOPなどアプリ側で表示名を編集できるアカウントを利用している場合の基本的な手順を紹介します。

差出人表示の基本設定

クラシック版Outlookで変更可能なアカウントでは、アカウント設定から表示名を編集できます。会社名や担当者名を含めた表示にすることで、受信者が送信者を認識しやすくなります。

1. Outlookを開き、左上の「ファイル」タブを選択します。
2. 「アカウント設定」から、もう一度「アカウント設定」を選択してメールアカウント一覧を表示します。
3. 表示名を変更したいアカウントを選択し、「変更」をクリックします。
4. 「名前」または表示名の欄を、受信者に表示したい名称へ変更します。
5. 設定を保存し、Outlookを再起動します。

設定後は、自分の別メールアドレスや社内のテスト用アドレスにメールを送信し、受信側でどのように見えるか確認してください。メールサービスや受信側クライアントによっては、連絡先に保存された名前が優先表示されることもあります。

Outlookで差出人表示をカスタマイズする方法

差出人表示は、相手、用途、送信するメールの種類に応じて調整します。通常の担当者間メール、サポート返信、障害通知、請求通知、メールマガジンでは、受信者が最初に知りたい情報が異なるためです。複数アカウントを使う場合は、利用する送信アカウントと送信前の確認も欠かせません。

自分の名前を漢字で差出人にする方法

国内の担当者間メールでは、漢字の氏名は送信者を識別しやすい表記です。ただし、常に個人名を優先するとは限りません。サポート、請求、障害通知、一斉配信などでは、「サービス名＋用途」や「サービス名＋担当者名」のほうが、メールの目的を伝えやすい場合があります。自社の表記ルールとメールの用途に合わせて統一しましょう。

クラシック版Outlookで変更できるアカウントなら、前述した「ファイル」→「アカウント設定」→「アカウント設定」から対象アカウントを選び、名前欄を漢字で入力して保存します。ExchangeやMicrosoft 365の組織アカウントでは、管理者によるディレクトリ情報の更新が必要です。

海外との取引が多い場合は、読みやすさへの配慮からローマ字を併記する方法もあります。たとえば「山田太郎 / Taro Yamada」「Taro Yamada（ABC Corp）」のようにすると、国内外の受信者が送信者を識別しやすくなります。

既定のアカウントを差出人に設定する方法

個人用、会社用、部署用、顧客対応用など複数のメールアカウントを登録している場合は、よく使う業務用アカウントを設定し、誤ったアカウントから送信しないようにしましょう。

クラシック版Outlookの場合
クラシック版Outlookでは、既定の送信アカウントを指定できます。

1. 「ファイル」タブを開きます。
2. 「アカウント設定」から「アカウント設定」を選択します。
3. メールアカウントの一覧で、既定にしたいアカウントを選択します。
4. 「既定に設定」をクリックし、保存します。

新しいOutlook for Windowsの場合
新しいOutlookでは、クラシック版の既定のメールアカウントと完全に同じ設定ではなく、アプリ全体の設定やポリシーに使用する「プライマリアカウント」を変更します。新規メールでは現在のプライマリアカウントが使用されますが、クラシック版にある「新しいメッセージを作成するときはいつも既定のアカウントを使う」オプションはありません。返信・転送では、原則として元メールを受信したアカウントが差出人として選択されます。

新しいOutlookで差出人欄が表示されていない場合は、複数アカウントを登録したうえで、メール作成画面の「オプション」から「差出人」を表示します。共有メールボックスや代理送信を利用する場合は、新規作成、返信、転送のそれぞれで送信テストを行いましょう。どのOutlookを使う場合でも、送信直前に「差出人」欄のアカウントとアドレスを確認する運用が必要です。

差出人名が表示されない時の対処法

差出人名が正しく表示されない、変更後の名前が反映されない、受信トレイの一覧に差出人欄が見当たらないといった場合は、アカウントの種類、同期状況、表示設定を順に確認しましょう。

一般的な表示エラーと解決策

• アカウント設定の表示名が正しくない
  クラシック版Outlookで変更可能なアカウントの場合は、アカウント設定の名前欄を確認します。修正して保存した後、テスト送信で受信側の表示を確認してください。
• ExchangeまたはMicrosoft 365の組織アカウントである
  表示名はサーバー側のディレクトリ情報が優先されます。Outlookアプリで変更しようとせず、IT管理者に氏名・部署名・会社名などの修正を依頼しましょう。
• Gmailなど外部メールサービス側の情報が古い、または反映されない
  外部アカウントでは、元のメールサービスのWeb画面にある「アカウント」「送信者名」などの設定を確認します。ただし、新しいOutlookからの送信時にその設定が反映されるかは接続方式によって異なります。変更後は必ず外部アドレスへ送信して確認してください。
• 古いキャッシュやプロファイル情報が残っている
  Outlookの再起動、サインアウト・サインインを行います。改善しない場合は、クラシック版Outlookの「メール」設定で不要なプロファイルや古いアカウントが残っていないかを確認します。
• 受信者側の連絡先登録が優先されている
  受信者が送信者を連絡先に古い名前で登録している場合、送信側の表示名を変更しても、受信側では連絡先名が表示されることがあります。Outlookだけでなく、Gmail、iPhone標準メール、必要に応じて国内キャリアメールでもテストするとよいでしょう。
• サービス障害や同期遅延が発生している
  Outlookを更新し、組織でMicrosoft 365を利用している場合は管理者にサービス正常性を確認してもらいましょう。

正規メールが迷惑メールに入る場合でも、送信者やドメインをすぐにSafe Sendersへ追加するのは避けましょう。許可設定によって、なりすまし・フィッシング判定の一部が迂回されることがあります。Microsoft 365管理者は、Defenderポータルのメールエンティティやメッセージトレースを使い、送信ドメイン認証、ユーザー設定、管理者の許可・ブロック、メールフロールールのどれが配送結果に影響したかを確認してください。

許可リストを利用する場合は、申請者、用途、所有者、有効期限、見直し日を記録します。Salesforce、MA、問い合わせ管理SaaSなどからのメールが誤判定されたときは、ドメイン全体を許可するよりも、メールヘッダーを取得して送信認証や送信経路の問題を修正することを優先しましょう。

原因を切り分ける際は、まず接続元メールサービスのWeb画面で表示名を確認し、別アドレスへテスト送信します。そのうえでメールヘッダーのFrom、Return-Path、DKIM署名ドメイン、DMARC結果、実際の送信元アドレス、受信トレイ上の表示を確認してください。再追加が必要と判断した場合は、バックアップや同期状況を確認してから実施します。

メール作成画面に「差出人」欄を表示する方法

メール作成画面で送信元アカウントを選べない場合は、「差出人」欄が非表示になっている可能性があります。クラシック版Outlookでは新規メール作成画面の「オプション」タブから「差出人」を選択して表示します。

新しいOutlookでは、複数アカウントを登録している場合に、メール作成画面の「オプション」から「差出人」を表示できます。共有メールボックスや代理送信を使う組織では、宛先確認と同じように差出人確認を誤送信防止のチェック項目に含めましょう。

受信トレイに「差出人」列を表示する方法

受信トレイの一覧に差出人名が出ない場合は、メール自体の問題ではなく、ビュー設定で「差出人」列が非表示になっている可能性があります。クラシック版Outlookでは、列を追加・削除する前に、表示を「シングル」または「プレビュー」のリストビューに切り替えます。

1. 受信トレイを開き、「表示」→「ビューの変更」を選択します。
2. 「シングル」または「プレビュー」に切り替えます。
3. 「ビューの設定」→「列」を開きます。
4. 利用可能なフィールドの一覧から「差出人」を追加し、必要に応じて表示順を調整します。
5. 設定を保存して、受信トレイの表示を更新します。

新しいOutlookでは、クラシック版のように列を自由に追加するのではなく、「設定」→「メール」→「レイアウト」でメール一覧の表示順を調整します。「送信者名を先に表示」または「件名を先に表示」といった設定を確認してください。メール一覧ではプレビューを最大2行表示できるなど画面表示が更新されることがあるため、組織内マニュアルやスクリーンショットは実際の利用環境に合わせて確認しましょう。

Outlookで差出人表示を最適化する方法

差出人表示は単なる名前の設定ではなく、受信者に安心感を与え、メールを見つけやすくするための情報です。短く、誰からのメールかがわかり、送信元アドレスや署名と矛盾しない表記を選びましょう。

適切な差出人名の選び方

• 通常の担当者間メールでは氏名をわかりやすく示す
  国内向けでは漢字の氏名が識別しやすく、継続的なやり取りに向いています。
• 初回連絡や社外メールでは会社名・サービス名を加える
  「株式会社〇〇 田中太郎」「〇〇サポート 田中」のように、所属と担当者、またはサービスを示す表記が有効です。
• 通知メールでは目的を前半に置く
  障害通知、請求、契約更新、サポート返信などでは、「〇〇サービス｜障害情報」「〇〇サポート」のように、受信者が用件を識別しやすい表記を検討します。
• 役職名・経営者名の利用時は確認運用も整える
  社長や役員、経理責任者などの名前は受信者の信頼感を得やすい一方、BECや標的型メールでも悪用されやすい情報です。振込先変更、請求書差し替え、ギフトカード購入、認証情報入力といった依頼は、表示名にかかわらず電話や承認ワークフローなどメール以外の手段で確認するルールを設けましょう。
• 変更があれば関連設定をまとめて更新する
  部署異動、改姓、役職変更、社名変更の際は、ディレクトリ、表示名、署名、配信システムの差出人設定をまとめて確認します。
• 海外向けにはローマ字・英字表記を併記する
  海外の取引先が多い場合は「山田太郎 / Taro Yamada」などの表記がわかりやすいでしょう。
• 表示名と送信ドメイン認証を一体で管理する
  SPF、DKIM、DMARCを設定し、問い合わせシステムやメール配信サービスなど、Fromドメインを使用するすべての送信経路で認証に失敗しないよう確認します。

DMARCは設定するだけで終わりではありません。集計レポートを確認して送信元を把握し、影響を確認しながらポリシーをp=noneからp=quarantine、p=rejectへ段階的に強化することが重要です。CRM、MA、問い合わせフォーム、サポートツール、旧システムなどの送信経路を棚卸しし、不要なSMTP資格情報や退職者・委託先のアカウントを定期的に無効化しましょう。

SalesforceなどのSaaSから送信するメールにも注意が必要です。Salesforceでは、Fromに使用するドメインまたはサブドメインの所有確認、DKIMの設定、Organization-Wide Email Addressの確認は別々に管理します。サブドメインを利用する場合も、個別の検証が必要です。

未検証の送信ドメインを使った場合、送信が拒否されたり、受信者に見えるFromがSalesforce管理の代替アドレスへ置き換えられたりすることがあります。環境によっては、orgId.sfcustomeremail.com形式のアドレスが見えるため、受信者の認知や返信に影響します。Flowから送信する場合は、Flowの実行コンテキストにあるユーザーが、対象のOrganization-Wide Email Addressを使用できるプロファイル設定かも確認してください。

Flow、Apex、Email Alert、Case／Email-to-Case、ゲストユーザー、承認通知、スケジュール送信、Outlook／Gmail Integrationなど、利用する経路ごとに実送信テストを行いましょう。受信側では、表示名、From、Reply-To、Return-Path、DKIM署名ドメイン、DMARC結果、返信時の宛先、Outlook上の「経由」表示を記録して確認します。

BIMIは、対応する受信環境でブランドロゴを表示しやすくする仕組みです。日本ではGmail、Apple iCloudメール、auメール、ドコモメール、@niftyメールなどで対応例があります。一方、Microsoft環境では、受信側のOutlook.comやExchange Onlineで標準的なBIMIロゴ表示を期待しないでください。また、Microsoft製品からの送信でも、BIMI対応が案内されているのはDynamics 365 Customer Insights - Journeysなど一部の送信サービスに限られます。BIMIはOutlookでロゴを表示する設定としてではなく、対応する受信環境の利用者に正規メールを識別してもらいやすくする施策として検討しましょう。

差出人表示のカスタマイズ例

• 個人名のみ：継続的なやり取りがある相手向け。例：「田中太郎」
• 会社名＋氏名：初回連絡、営業、社外向けの一般的な表記。例：「株式会社〇〇 田中太郎」
• 氏名＋会社名：担当者を前面に出しつつ所属を示す表記。例：「田中太郎｜〇〇株式会社」
• サービス名＋担当者名：カスタマーサポートやカスタマーサクセス向け。例：「〇〇サポート 田中」
• サービス名＋用途：障害、請求、契約更新などの通知向け。例：「〇〇サービス｜ご請求案内」
• 氏名＋役職：責任者や専門担当であることを伝えたい場合。例：「田中太郎（営業マネージャー）」
• 日本語＋ローマ字：海外とのやり取りがある場合。例：「山田太郎 / Taro Yamada」

表示名を長くしすぎるとスマートフォンの受信トレイで途中までしか表示されません。会社名、サービス名、担当者名のうち、受信者にとって最も重要な情報を前半に置き、表記は簡潔にまとめましょう。

Outlookのセキュリティ機能と新しいOutlookの注意点

フィッシングやなりすましへの対策では、差出人名だけを信頼しないことが重要です。2026年7月の国内フィッシング動向でも、実在サービスのアドレス・ドメインを差出人に使ったなりすましや、Microsoft Azureなどのクラウド基盤を悪用した送信が報告されています。受信者は表示名に加えて、実際のメールアドレス、送信元ドメイン、警告表示、本文中のリンク先を確認する必要があります。普段と異なる送信時刻、急な支払いや認証情報の要求、不自然な文面にも注意してください。

未確認送信者の警告と送信ドメイン認証
Exchange Onlineなどの環境では、送信者を確認できないメールに対し、未確認であることを示す警告が表示される場合があります。また、表示名と送信元アドレスが一致しないと、メールクライアントによっては「〜経由」と実際の送信元が示されることもあります。

正規の企業メールであっても、SPF、DKIM、DMARCが未設定または不整合の場合、迷惑メール扱いや警告表示につながる可能性があります。独自ドメインを運用する企業は、Webサイトの問い合わせフォーム、CRM、メルマガ配信ツールなどを含め、メールを送るすべての経路を棚卸しし、認証設定を確認しましょう。

正規アカウントの乗っ取りにも注意
正規のメールアカウントが乗っ取られた場合、そのアカウントから送られる不正メールは、SPF・DKIM・DMARCに成功することがあります。国内でも、ISPアカウントの認証情報漏えい後に、正規アカウントを不正利用したとみられるフィッシングメールが確認されています。

対策はパスワード変更やMFAの設定だけではありません。Microsoft 365アカウントに加え、外部SMTP・IMAP・レンタルサーバーのアカウントも棚卸しし、不要なレガシー認証、アプリパスワード、SMTP資格情報を無効化します。漏えい時には既存セッションを失効させ、条件付きアクセス、送信ルール・自動転送ルールの監査、OAuthアプリの同意状況の確認を行いましょう。可能であれば、パスキーなどフィッシング耐性のある認証への移行も検討します。送信数の急増、海外IP、通常と異なるSMTPクライアントなども監視対象です。

OWA・Exchange Serverを運用する場合の注意
2026年7月には、影響を受けるOutlook Web Access環境で、メールを開くこと自体が攻撃の起点となる「half-click」型の攻撃事例が報告されました。これは、すべての新しいOutlookやExchange Onlineが同じ危険にさらされるという意味ではありません。オンプレミスのExchange ServerやOWAを運用する組織は、利用者への注意喚起だけに依存せず、対象バージョンとセキュリティ更新の適用状況を確認してください。

新しいOutlook for Windowsの現状
新しいOutlook for Windowsは、クラシック版Outlookとは画面構成や対応機能が異なります。受信者に表示される差出人名をアプリ内で編集する機能は、新しいOutlookでは利用できません。表示名の変更が必要な場合、Microsoft 365・Exchangeの組織アカウントでは管理者に依頼し、Gmailなど外部アカウントでは元のメールサービスの設定画面を確認します。

また、Exchange Onlineと連携するCRM、メール署名管理、問い合わせ管理、アーカイブ、同期ツールでは、EWSへの依存も確認しましょう。EWSの段階的な無効化は2026年10月に予定されており、長期的にはMicrosoft Graphへの移行が推奨されています。EWSに依存するアプリが停止すると、送信、連絡先同期、共有メールボックス処理の障害が、「差出人が選べない」「名前が古い」といった二次的な問題として見えることがあります。利用アプリのApp ID、所有部門、移行先、停止時の影響を台帳化し、送信者名、共有メールボックス、代理送信を移行試験に含めてください。

Microsoftは新しいOutlookへの移行を段階的に進めていますが、クラシック版Outlookが少なくとも2029年まで提供される方針と、個別製品のサポート期限は別です。Outlook 2021およびOutlook LTSC 2021は2026年10月13日にサポート終了予定のため、利用中の製品名とライセンスのライフサイクルを個別に確認しましょう。

特に、差出人名をクラシック版で変更しているPOP・IMAP利用者、共有メールボックス、代理送信、CRMアドインなどを利用するユーザーは、移行前に影響を確認してください。切り替え前後には、Gmail、Outlook.com、社外のMicrosoft 365、iPhone標準メールなど複数の宛先へテスト送信し、From、Reply-To、受信側表示、迷惑メール判定を記録しておくと安心です。

Outlook差出人表示に関するよくある質問

Q1：Outlookの差出人表示を変更すると、受信者にはどのように表示されますか？

A1：変更が正しく反映された状態で送信すると、通常は受信者側に新しい差出人名が表示されます。ただし、ExchangeやMicrosoft 365の組織アカウントではサーバー側のディレクトリ情報が優先されます。また、受信者が連絡先に登録している名前を優先表示するメールアプリもあります。

変更後は複数のメールサービス宛てにテスト送信し、差出人名、メールアドレス、From、Reply-To、認証結果、警告表示を確認すると安心です。

Q2：差出人名を変更した後、過去に送信したメールの表示も変わりますか？

A2：変更前に送信したメールの差出人名は変わりません。差出人名は送信時点のメールヘッダー情報として記録されるため、後から表示名を変更しても、過去の送信済みメールや相手の受信トレイにあるメールを書き換えることはできません。

Q3：差出人表示の変更は、どのOutlookでできますか？

A3：クラシック版Outlookでは、IMAP・POPなど一部のアカウントでアカウント設定から表示名を変更できる場合があります。一方、Microsoft ExchangeやMicrosoft 365の組織アカウントは管理者側での変更が必要です。

新しいOutlook for Windowsでは、受信者に表示される名前をアプリ内で編集する機能は提供されていません。接続元のメールサービス、または組織の管理者側で変更してください。

Q4：新しいOutlook for Windowsを使っていますが、差出人名の変更メニューがありません。

A4：仕様です。新しいOutlookでは、受信者に表示される差出人名をアプリ内で直接変更できません。Microsoft 365やExchangeの組織アカウントなら管理者に依頼し、Gmailなどの外部メールサービスなら元のサービスのWeb設定で送信者名を確認・変更します。ただし、外部サービス側の変更が新しいOutlookからの送信に反映されるかは、接続方式やプロバイダーによって異なります。

複数アカウントを使う場合は、プライマリアカウントとメール作成時の差出人欄を確認してください。返信・転送時は、元メールを受信したアカウントが選ばれることがあるため、送信直前の確認が必要です。

Q5：差出人名は個人名と会社名のどちらにすべきですか？

A5：通常のビジネスメールでは、「会社名＋個人名」または「個人名＋会社名」が使いやすいでしょう。初回連絡や営業メールでは会社名を含め、既存顧客との継続的なやり取りでは個人名を中心にするなど、相手との関係に応じて選びます。サポート窓口では「サービス名＋担当者名」、障害通知や請求通知では「サービス名＋用途」も有効です。

表示名と本文の内容、署名、送信元ドメインに一貫性を持たせてください。ただし、役職者や経営者の名前を使う場合も、表示名だけで依頼の正当性を判断しない運用が必要です。振込や認証情報に関わる依頼は、別経路で確認しましょう。

まとめ

Outlookの差出人表示は、単なる名前の設定ではありません。メールを見つけやすくし、送信者や用件を伝え、誤送信の防止にも役立つ重要な要素です。

クラシック版Outlookでは、IMAP・POPなどのアカウントならアカウント設定から表示名を変更できる場合があります。一方で、Microsoft 365やExchangeの組織アカウントは管理者側の設定が優先され、新しいOutlook for Windowsでは受信者向けの表示名をアプリ内で直接編集できません。新しいOutlookではプライマリアカウントを変更できますが、クラシック版の既定アカウント設定と同じではないため、送信時には差出人欄を確認しましょう。

表示名は、通常の担当者間メールでは氏名をわかりやすく示し、初回連絡では会社名やサービス名を加え、サポートや通知では用途を識別しやすくすることが基本です。送信前には、表示名だけでなく、差出人アドレスとReply-Toも確認してください。

さらに、差出人名だけで安全性を確保することはできません。SPF、DKIM、DMARCなどの送信ドメイン認証を整備し、CRMや配信ツールを含む全送信経路を管理することが必要です。メール用アカウントでは、MFAに加え、フィッシング耐性のある認証、不要なSMTP・IMAP資格情報の無効化、セッション失効、不審なログインや送信ルールの監視を進めましょう。送信時には正しいアカウントを確認し、受信時には表示名だけでなくメールアドレス、警告表示、リンク先、依頼内容も確認することが、日々のメール業務を安全で信頼性の高いものにします。