【2026年版】Outlook送信取り消しの方法|成功する条件と、社外への誤送信を防ぐ設定

2026年4月23日(木)
Jicoo(ジクー)
目次
  • 1. Outlook送信取り消しをできる条件
    • 2. Outlook送信取り消しの方法
      • 3. Outlook送信取り消しの注意事項
        • 4. Outlookで誤送信を防ぐための設定
          • 5. Outlook送信取り消し まとめ
            • 6. Jicoo(ジクー)について

            メールは毎日の業務に欠かせないものです。

            1日に何十件ものメールを送信している方もいるのではないでしょうか。

            多くの量のメールを送信していると、宛先の間違いや、添付ファイルの付け忘れなどのミスが起こりやすくなります。

            ある条件下では、送信したメールの取り消し・削除ができるので、もしもの時のために削除方法について覚えておきましょう。近年では、Exchange Onlineベースの新しいクラウド型リコール機能が定着し、モバイルアプリでの対応や取り消し成功率の大幅な向上など、機能の改善が進んでいます。

            また、メールの誤送信を未然に防ぐためにOutlookでおこなうべき設定や、全社で取り組むべき運用上の工夫もあわせてご紹介しますので、ぜひ実践してみてください。

            Outlook送信取り消しをできる条件

            Outlookで送信取り消しができるといっても、すべてのメールを取り消すことができるわけではありません。

            これから紹介する3つの条件を満たしている必要があります。取り消しができないことが判明した場合は、速やかな報告とお詫び対応をおこなうことが重要です。

            1. 法人向けのMicrosoft 365を利用している場合

            OutlookはMicrosoft 365のアプリケーションの1つです。

            Microsoft 365のプランには個人向けと法人向けがありますが、Outlookで送信取り消し機能(リコール)を利用するには、Exchange Onlineを含む法人向けの契約をしている必要があります。

            法人向けプランの中にもさまざまな種類があるので、ご自身のアカウントがどのプランに該当するかはMicrosoft 365の管理画面等で確認してください。

            2. 同じ組織内の宛先の場合

            Outlookで送信取り消しができるのは、同じ組織内、つまり同一のMicrosoft 365テナント内にある宛先に向けたメールに限定されます。社外の取引先などへのメールは対象外となります。

            3. 対象のメールが未読の場合(管理者設定により既読も可能)

            原則として、送信を取り消したいメールを受信者がまだ開いていない(未読の)状態であれば、削除の処理が可能です。

            以前は「未読メールのみリコール可能」とされていましたが、クラウドベースの最新リコール機能では、管理者が設定すれば受信者が既読にしたメールでもリコールを試行できるようになっています。対象期間は標準で過去365日以内ですが、管理者ポリシーにより最短5分から最長10年まで柔軟に調整可能です。ただし、すでに内容を見られている以上、既読メールの回収成功率は低く、誤送信事故としての早急な報告と対応が前提となります。

            Outlook送信取り消しの方法

            上記の条件に当てはまっていた場合は、さっそく取り消しの作業をおこないましょう。

            ここでは従来版(クラシック版)Outlookでの手順を解説します。なお、新しいOffice 365版Outlook(新Outlook for Windows)でもリコール機能は維持されており、同様にリボンメニューの「メッセージの取り消し (Recall Message)」から利用可能です。

            Outlookの「送信済みアイテム」から、送信を取り消したいメールを探しましょう。

            見つけることができたら、対象のメールをダブルクリックして新しいウィンドウで開きます。

            対象のメールを新しいウィンドウで開けたら、画面上部の「ファイル」タブを選択します。

            情報」のカテゴリーの中から「メッセージの再送信と取り消し」を選択します。

            メッセージの取り消し」を選択します。

            新たなウィンドウが表示されます。

            未読ならば、受信トレイから削除する」を選択して、「OK」を押してください。これで、取り消しの作業は終わりです。

            送信取り消しの対象のメールを確認すると、メール上部に「このメッセージを(年月日・時間)に取り消そうとしました。」というメッセージが表示されます。

            この後、数分待ちます。取り消しが成功した場合は、「メッセージの取り消し成功」という件名のメールが届きます。現在のクラウド環境では、リコール結果を知らせる「Message Recall Report」メールが送られ、リンクから成功・処理中・失敗の状況を詳細に確認できるようになっています。

            なお、クラシック版Outlookを利用する場合、アプリを常に最新版にアップデートしておくことが重要です。2024年初頭の不具合で「送信取り消しが失敗し、受信者に元メールと取り消し要求メールの両方が届く」問題が発生しましたが、バージョン2403以降で修正済みです。2026年現在、最新状態を保つことでリコール機能が安定して動作します。

            また、リコール機能の対応デバイスも広がっています。Web版(Outlook on the web)に加え、モバイル版(iOS/Android)のOutlookアプリでも2025年以降順次機能が展開され、スマートフォンからでも組織アカウントの社内メールであれば直感的にリコール操作が可能になりました。テレワークや外出先での即時対応に役立ちます。

            Outlook送信取り消しの注意事項

            Outlookの送信取り消し機能は日々改善されていますが、いくつかの制約や注意点があります。

            間違えてメールを送信してしまい、取り消したとしても本当に取り消せているのか不安になるケースも多いため、仕様を正しく理解しておきましょう。

            取り消しの通知と成功率の向上

            旧来のクライアント依存型リコールでは成功率が低迷していましたが、クラウド型リコール機能によりサーバー側で処理が行われるようになり、成功率は大幅に向上しています。

            また、以前は送信取り消しをおこなった後、受信者側に通知が行かず「突然メールが消えた」と混乱を招くことがありました。現在の仕様では、Exchange管理センターから管理者が「取り消したメールの受信者に通知を送るオプション」を有効化することが可能です。これにより、「すべてのリコールに対して通知を送る」か「既読だった場合のみ送る」など、企業の運用に合わせた柔軟な設定ができるようになっています。

            外部宛て(社外)のメールは取り消しできない

            Outlookで送信を取り消したい状況は、社内向けよりもお客様など社外宛てのメールの方が多いかもしれません。

            しかし、プライバシー保護やGDPRなどの法規制を背景に、外部サーバーや異なる組織へ送られた社外宛てのメールを引き戻す(リコールする)ことは技術的にも設計上も不可能です。この「社外メールは回収できない」という前提に変更はありません。

            どうしても社外への情報漏洩を防ぎたい場合は、送信取り消し機能に頼るのではなく、「送ってしまった後」のリスクを事前に減らす対策が不可欠です。例えば、Microsoft Purviewのメッセージ暗号化や感度ラベル(DLPポリシー)を活用し、重要なメールに自動で暗号化や閲覧制限を付与して、誤送信しても第三者に読まれないよう保護する仕組みを取り入れる企業が増えています。

            Outlookで誤送信を防ぐための設定

            取り消し機能には限界があるため、最も有効な対策は「送信ボタンを押した直後に送信を保留する」仕組みを活用することです。

            ここでは、従来版(クラシック版)Outlookで送信ボタンを押した後、1分後にメールが送信されるように設定する「仕分けルール」の方法をご紹介します。なお、Microsoftは新Outlookへの強制移行(旧Outlookからの置換)開始を2027年3月まで延期すると発表しました。クラシック版のサポートは少なくとも2029年まで継続見込みであるため、この設定方法は当面の間、引き続き有用です。

            Outlookのトップ画面から「ファイル」タブを開きます。

            情報」カテゴリーの中から、「仕分けルールと通知」を選択します。

            電子メールの仕分けルール」タブの「新しい仕分けルール」を選択します。

            送信メッセージにルールを適用する」を選択します。

            すべてのメールを1分後に送信したい場合は、何もチェックを入れずに「次へ」を選択します。

            特定の件名や宛先のみを1分後送信にしたい場合は、チェックを入れて設定してください。

            上記の画面が表示されたら、ステップ1で「指定した時間 分後に配信する」にチェックを入れます。

            ステップ2の枠の中の青い文字になっている「指定した時間」を選択します。

            上記の画面が表示されたら、「1」を選択し、「OK」を押します。もう少し時間に余裕を持ちたい方は、「2」や「3」にしてもよいかもしれません。

            上記の画面が表示されたら「完了」を選択します。

            上記の画面が表示されたら、仕訳ルールが正しく設定されているか確認した後「適用」を選択してください。これで、1分後に送信する設定は完了です。送信後1分間はメールが「送信トレイ」に留まるため、その間にミスに気づけば編集や取り消しが可能です。実際に多くの企業で、この送信保留ルール(送信遅延ルール)を全社で導入する運用が一般化しつつあります。

            新OutlookやWeb版の「Undo Send(送信取消)」機能

            現在移行が進んでいる「新しいOutlook for Windows」や、Web版(Outlook on the web)、Mac版を利用している場合は、上記のような仕分けルールではなく「Undo Send(送信取消)」という機能が標準で用意されています。

            これは、送信ボタンを押した直後、設定した秒数だけ画面下部に「元に戻す」ボタンが表示され、配信をキャンセルできる機能です。直近のアップデートによりWindows版やWeb版の新Outlookでも最大30秒程度(Mac版では最大120秒)まで猶予時間が設定可能となりました。

            相手に送られてしまったメールを回収するのではなく、「送信処理そのものを遅延させる」ことで確実に取り消しができるため、新しい環境を利用している方はこの設定を有効にし、秒数を最大まで引き上げておくことを強くおすすめします。

            Outlook送信取り消し まとめ

            今回はOutlookの送信取り消しの方法について説明しました。

            送信取り消しをおこなうには、法人プランであることや、同じ組織内であることなど、いくつか条件を満たしている必要があります。最新のクラウド型リコール機能により成功率が大幅に向上したほか、モバイル版アプリからの操作対応、管理者設定による既読メールの回収試行など、利便性は大きく高まっています。

            しかし、相手がすでにメールの内容を読んでしまったり、社外へ送信されてしまった後では取り消しはできません。国内外の監督機関の報告にもある通り、メール誤送信は技術トラブルではなくヒューマンエラーとして世界共通で頻発しており、取り消し機能も100パーセント成功するとは限りません。

            社外宛てのメールは取り消せないという絶対的な制約があるため、リコール機能は「最後のセーフティネット」と考え、プロアクティブに誤送信を防ぐ仕組み作りに注力することが最も重要です。

            クラシック版の仕分けルールによる「1分間の送信保留」や、新Outlookの「Undo Send(最大30秒の送信取消)」を活用し、全社で送信遅延ルールを設定することが一貫した安全策として推奨されます。また、宛先や添付ファイル、本文の確認を終えるまでは送信ボタンを押さない、重要情報を送る際は暗号化を徹底するといった運用ルールも効果的です。

            いかがでしたか。Outlookの設定をうまくカスタマイズすれば、情報漏洩のリスクを減らし、効率よく安全にメールの作業ができるようになります。さっそく皆さんもご自身のOutlook環境に合わせて、適切な誤送信対策を設定してみてください。

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